椿：データサイエンスの存在感が大きくなっていく時代にあって、世界の学校教育が目指しているのはデータに基づく科学的問題解決プロセスを社会の常識とすることといわれています。本来、統計家やデータサイエンティストという数理科学専門職は、科学、技術、あるいはビジネスなどの分野で実際の問題を解いていくことに関わるものと定義されていて、ソリューションを上位の立場の人たちに伝えていく役割を担うものです。だから最も重要なのはそのデータ解析をどう活用していくかというプロセスに精通していることです。データのマネジメントも重要ですがデータによるマネジメントはもっと大切だと思います。

それについて考えていくと、日本で生まれ発展させてきたTQMは、ものすごく大きな貢献をしてきたと痛感しています。データ分析を活かすための「問題解決型QCストーリー」は、昨年度デミング賞本賞を受賞された安川電機の小笠原会長が指摘したように、まさにTQMの文法なんですよね。現状把握から原因を追及するためのデータを集め、解析していく。それに基づいて要因を突き詰め、対策を打つ。こうした文法、考え方は、国際的な教育の中でも一番重要だといわれているのです。

椿：そもそもSTEMやSTEAM教育はアメリカで生まれ、ヨーロッパ、アジアへと広がっていった考え方ですが、そのSTEMの中の テクノロジーとエンジニアリングは何が違うのか、ご存知ですか？　そこでのエンジニアリングとはエンジニアリングデザインという概念を含み、まさに問題を発見して要因を分析し、対策を打っていくこと。それを国際的な教育分野ではエンジニアリングと呼んでいるわけです。

それは日本がTQCやTQMでやってきたことと、基本的には同じであるといえますよね。かつてはエンジニアリング・プロセスで使えるデータ分析手法などは限られていましたが、今は各国がそのプロセスにおいてAIでも何でも必要なツールを活かしていくという流れになっています。STEMやSTEAM教育の広がりは、そうした流れを後押しすることにも、きっとつながるはずです。

そうやって考えると、私自身は統計家の道を歩みながら、TQMの世界における著名な先生方や企業経営者の方たちと接することができて、本当に良かったと思っています。

椿：AIを含むデジタル技術を使うことが目的になっていたり、それがDXであると誤解されていたりする可能性も大いにあります。本当に大事なのはトランスフォーメーションで、つまり変容や変革が重要なキーワードなのですね。結局、デジタルを活かしたトランスフォーメーションによって、どのような価値を生み出せるのかということ自体を議論していくことが、経営層に求められる役割だと私は考えています。その肝心な土台なしで、単にAIを含む何かのデジタルツールを入れれば、何かができるというような理解では、ダメだということです。

椿：DXを進めるのであれば、それによって何をどのように実現させ、どこで他社と差別化できるのか、ということを方針として明確にしなければ不十分だと思います。自社の強み、弱みをきちんと把握したうえでどこにDXを採り入れ、どこで競争優位性を保っていくのか、例えば製造業ならフロント・ローディングに、つまり市場や商品のデザインプロセスのディジタル・トランスフォーメーションを強化しなければならないと思います。そういうことを明確に意識しないままトレンドを追いかけても、DX化の戦略をしっかりと理解し実践している企業には太刀打ちできないでしょう。それはAIでも、同じことだと思います。

椿：今回のフォーラムで参加するセッションは、私が特別顧問を務めさせていただいている一般社団法人の品質工学会が協賛しています。この学会の中の次世代経営研究会で開催した発表会で、実は一つのエピソードがありました。その時のテーマは「事業環境変化に向けた製造業DXの課題と進化」で、名古屋国際工科専門職大学教授の山本修一郎先生が基調講演をされたのですが、会場で参加されていたある企業の方が、「DX化について我々は何をすればいいのか、もっと経済産業省が指導してくれたほうがありがたい」と話されたのです。それを聞いた山本先生は、すぐに怒りました。少し厳しすぎるかもしれませんが、「それを企業の側で決めなかったら、皆さんはダメになりますよ」とね。

つまりは、事業戦略自体・DX化方針の質を自律的に上げていかなければいけないということです。その企業自身が事業展開のシナリオをまず自分たちで作り、それをもとにいろいろな方針を展開していく。そうやって何か不具合やおかしなことが出てきたら、それに対してPDCAを回していく。何の戦略プランもないまま、事業に突っ込んでいってしまったら、どうなるかということですよね。事業戦略の中にDXやAIをどう組み込んでいくか、という発想が必要なのです。

椿：先ほどもTQMは日本の産業界において大きな貢献を果たしてきたと話しましたが、私は日本発のTQCあるいは現在のTQMに対して統計家として強い思い入れがあり、素晴らしいものだと捉えています。だから時代が変化、進化する中でDXといった新しい考え方を採り入れる場合でも、TQMという方法論に基づかなければ、少なくとも日本の企業文化の中ではうまくゆかないのではないかと思います。ですから、各企業が持っている理念やミッション、目的を達成するために、特にTQMの「方針管理」を使いながら、DXのあるべき姿を明確にして、それを組織でどうやって実現していくかというプロセスまで、経営トップやミドル層が共有し、しっかりベクトルを合わせることが絶対必要だと思います。

椿：日本はTQMというオリジナルなマネジメント方法論を開発し、それを武器として活用しながらアジアの産業界や世界の実践的経営学の方たちからも尊敬されてきたのですから、企業や経営層にとって、日本の経営の重要な方法論であると認識していただきたいと思います。そして日本の産業界が国際競争力の高いDXを成功させるために、TQMの浸透は一つの必要条件だといってもいいでしょう。